助成実績
青少年健全教育関係 研究助成
第26回（2010年度）マツダ研究助成一覧 −青少年健全育成関係−
| 研 究 題 目 および 研 究 概 要 | 研 究 代 表 者 (*役職は応募時) |
助成金額 （万円） |
| 高等学校の文化系部活動におけるボランティア学習に関する実証的研究 −インターアクトクラブを事例とした検討− |
林 幸克 岐阜大学 大学院教育学研究科准教授 |
70 |
| 本研究では、高等学校の文化系部に所属する高校生のボランティア学習に対する意識・実態とボランティア学習による学習効果を検証することを目的とする。研究方法としては高校生と部活動の顧問を対象とした質問紙調査、聞き取り調査及び活動見学を行い、量的側面と質的側面から多角的に検討する。文化系部活動の中でも地域との関わりが強いインターアクトクラブに着目することで、学校教育だけではなく地域社会との連携・協働も視野に入れた活動の展開とそこでのボランティア育成の在り方を考察することが可能となる。それを踏まえて、文化系部活動におけるボランティア学習の方向性を提案する。 | ||
| 滞日日系ブラジル人児童生徒の進路決定支援の試み | 谷渕 真也 比治山大学 現代文化学部助教 |
100 |
| 出稼ぎ目的で来日し定住する日系ブラジル人(以下、ブラジル人)は2008年末で31万人を超え、その子ども達に学校不適応の問題が顕著である。彼らの多くは日本の公立学校に通っているが、学習思考言語としての日本語の習得が不十分で、学力不振に陥る場合が多い。また、親は教育制度や子どもの現状を十分に把握していない。これらのことからブラジル人の子ども達は、主体的に進路決定に向き合えない状況にある。そこで本研究では、ブラジル人児童生徒の進路決定を支える支援の方法を検討する。 | ||
| 被虐待児の社会的自立に向けた健全育成のための地域連携に関する社会学的考察 −家族・教育現場・児童相談所等による協働の実際に焦点づけて |
蓮尾 直美 三重大学 教育学部教授 |
70 |
| 昨今報道されている青少年への虐待は、彼らが近い将来社会で自活していく社会的自立の機会を奪うことである。これは、単に家族の個人的問題ではなく、貧困家族等の社会構造に多く起因して地域社会の今後にも打撃をもたらす、われわれにとって深刻な社会問題といえる。そこで、本研究では一般に身体暴力のイメージの強い「児童虐待」のうち、長期的見地から防ぎ健全育成するために、主にネグレクトによる被虐待児を対象とする。この際、本研究では児相を中心とする市町村や医療など関係機関との「地域連携」で従来看過されてきた、被虐待児と家族にとって最善の幸福をめざす「地域連携」とは何か社会学的に明らかにする。 | ||
| NPO,大学,行政,市民の連携による中高生の居場所形成に関するアクション・リサーチ | 南 博文 九州大学 教育学部教授 |
70 |
| 子どもの居場所については現在全国レベルで多様な取り組みがなされているが、子どもから大人になる移行期にある中高生については、この時期の発達課題のむずかしさと合わせて、中高生の発達的なニーズに応える居場所のあり方について基礎的な研究が不足している。本研究は、これまで試行的に行なってきた中高生の居場所の運営形態およびそこに集まる青年達の仲間関係の意識と行動について、ＮＰＯ、大学、行政および市民との連携による「中間地帯」を形成しながらその過程を検証するアクション・リサーチを行なう。 | ||
| ヒロシマ型平和教育プログラムの開発と評価 | 沖林 洋平 山口大学 教育学部講師 |
90 |
| 本研究は、道徳性発達理論を踏まえた平和イメージ測定の標準ツールの開発と平和イメージの育成に有用な教材および教育プログラムの開発を目指すものである。近年、平和教育を取り巻く状況は大きく変化しつつある。本研究は、現代的教育課題としての平和教育について、道徳性発達理論を踏まえた平和イメージを測定する標準ツールを開発すること、近年の教育的ニーズに対応した平和教育に有用な教育プログラムを開発することを目的とする。 | ||
| 合 計 5件 | 400 | |
