助成実績
青少年健全教育関係 研究助成
第24回（2008年度）マツダ研究助成一覧 −青少年健全育成関係−
| 研 究 題 目 および 研 究 概 要 | 研 究 代 表 者 (*役職は応募時) |
助成金額 （万円） |
| インバースマニュファクチュアリングを効果的に教えるための教材開発とその評価 | 紅林 秀治 静岡大学 教育学部准教授 |
70 |
| 環境問題を消費者的な発想から生産的な発想へ転換させる。 環境問題を十代前半の青少年に教えることは、環境問題に対する認識を深め、環境問題を意識した市民を形成する意味でも価値がある。ところが、現在の環境問題を扱う授業実践では、主に廃品の回収や廃品のリサイクルを考えた分別収集のことが中心であり、生産的な発想が足りない。人間は現在の生活を維持発展し続ける限り、「もの」を生産しなくてはならないのであり、生産し続ける限り回収効率や再利用率を上げない限り、廃棄物は増え続けることを意味する。そこで、設計段階からreuse(再使用)recycle(再利用)を考えたもの作りが大切になってくる。本研究では、青少年に「ものづくり」の段階から環境問題を考えた設計・製造が可能であることを知らしめる良い機会になる。そのような意味で、環境問題に対する意識を変える良い教材を研究し提案する。 | ||
| ボランティア育成を核とした地域連携型キャリア教育プログラムの開発 | 河崎 智恵 奈良教育大学 教育学部准教授 |
100 |
| 21世紀のキャリア教育は、共生社会へ向けて自己開発のみならず、自らのキャリアにボランティア活動を位置づけ「ケアする力」「ケア参画能力」を育成することが課題となる。本研究事業の目的は、地域ボランティア活動を通して「ケアする力」を育成するとともに、生涯にわたり「ボランティア参画」を可能とする人材を育成することである。具体的には、地域のNPOセンターとの共同研究により、県内NPO団体の全面的協力を得て、ボランティア育成をめざしたキャリア教育のシステムと教育プログラムの開発を行う。 | ||
| 大学生の地域コミュニティ活動への参加意義・効果に関する研究−単身大学生の社会生活ルール習得の場として− | 清水 陽子 奈良女子大学 社会連携センター特任助教 |
70 |
| 本研究は、進学のために親元を離れ単身で生活をする学生が、地域活動に参加することにより、地域の一員としての自覚や基本的な社会生活のルールを習得することの意義について明らかにします。昨年、都市再生モデル調査に採択され、中心市街地に居住する大学生のコミュニティ市民化を目指すために学生と地域との関わりについて、その実態と課題などを調査してきました。本研究では、さらに実践的取組として、学生に地域活動や地域自治の単位組織である町内会への参加を促し、地域との連携体制づくりを目指すための調査を行います。そして、学生が地域活動を経験することで、社会生活を営む上でのルールや、近隣とのコミュニケーションの意義について意識の変化を明らかにします。また、本研究を実践することで、高齢化が進む既成市街地において、そこに居住する若い学生を地域コミュニティの一員として迎えることによる地域コミュニティへの効果を検証します。 | ||
| 品性・品格を育む教材の教師による評価の分析 | 青木 多寿子 広島大学大学院 教育学研究科准教授 |
100 |
| 米国では人間の強さを育むポジティブ心理学や品性教育が注目されている。本研究はこの教育方法を日本に応用して、子どもたちの徳目に基づいた規範意識を育成し、前向きな態度や挫けない強さ、周りと協力し合える児童・生徒を育てるための新しい積極的生徒指導法の開発を目指す取り組みの一環である。その中で今回は、申請者たちが開発した教材を現場の教員に使用してもらった上で、その教材の評価と活用方法についてのアンケートを行い、青少年の健全育成のための新しい生徒指導開発を目指している。 | ||
| 発達障害者の自立実現に必要なスキルと地域環境の解明−学生ボランティアと研究者による協働研究− | 小島 道生 長崎大学 教育学部准教授 |
60 |
| 自閉症や知的障害など発達障害のある人達が地域社会で自立して生活していくことが求められている。しかし、地域社会の現状は自立を実現できる状況とは言い難い面もある。本研究は、発達障害者への同世代の大学生による課題探求型ボランティア活動と申請者自身との協働研究を通して、社会でともに生きていく上で、どのような点が課題となっているか明らかにし、本人のスキルと地域環境要因という２つの視点から解決策について追求する。そして、それら研究成果を報告書としてまとめ、地域の関係機関に配布するとともに、研究成果の一部をインターネット上から公開し広く社会に向けて発信する。 | ||
| 青少年への包括的支援のためのニーズ調査と支援の試行、結果評価 | 北村 文昭 青山学院大学 文学部教授 |
100 |
| 都内のいわゆる「荒れた」中学校における、大学生ボランティアによる放課後学習支援活動（2000年〜）が、学習意欲や学習不安・拒否感の低減、学校生活適応感、居場所がある実感への効果を認められた。青少年が能力を十分発揮し、未来の自分を考えるためには、卒業後も地域内に、継続的に、人間関係の築き方やコミュニケーション・スキル、将来の職業選択に繋がるキャリア教育、男女交際や性教育などの様々な要素を含んだ包括的な支援の場が必要であると考えた。そこで、多様な外部専門機関と連携して包括的支援を試行するための当事者調査（ニーズ調査等）および試行と結果評価を目的とする。 | ||
| 大学生における，小学校児童へのピア・サポート・トレーニングの実施を通しての自己理解と対人援助能力の発達 | 三宅 幹子 福山大学 人間文化学部准教授 |
50 |
| 大学近郊の小学校と連携し，小学校児童（学級単位で）を対象としたピア・サポート・トレーニング（全10回）の企画立案，および自らリーダーとなっての実施を，大学生に経験させることにより，こうした対人援助の経験が，どのように大学生の自己理解や対人援助に必要な資質の向上をもたらすかを検討する。ピア・サポート・トレーニングの実践やその効果測定の活動を通じての，対人援助の資質や自己理解の深まりを，大学生やこの実践に関わる小学校教員へのインタビューや質問紙調査を通じて明らかにする。 | ||
| 合 計 7件 | 550 | |
