助成実績
青少年健全教育関係 研究助成
第22回（2006年度）マツダ研究助成一覧 －青少年健全育成関係－
| 研 究 題 目 および 研 究 概 要 | 研 究 代 表 者 (*役職は応募時) |
助成金額 （万円） |
| お遍路参加による小中学生の心理的変容－ストレス耐性に着目して－ | 神藤 貴昭 徳島大学大学開放実践センター助教授 |
90 |
| 本研究では、お遍路体験をすることによって、小中学生にどのような心理的変容が起こるかを探索的に検討するとともに、お遍路体験が、自己効力感、ストレス耐性、自己成長感、他者への感謝の気持ち、ソーシャル・サポート認知を高めることを検証する。遍路道を自らの力で歩くことにより、困難に向かう際の自己効力感やストレス耐性、自己成長感が高まると考えられ、また、他者に助けられたり、励まされたり、「お接待」を受けることによって、他者への感謝の気持ちやソーシャル・サポート認知が高まると考えられる。 | ||
| 大学における知的障害者の余暇支援活動と生涯学習支援 －より豊かな生活を保障するために－ |
西村 愛 東北文化学園大学医療福祉学部専任講師 |
70 |
| 本研究は、「知的障害のある人の地域での生活を豊かにするためには、どのような実践や支援が必要であるか」をテーマに掲げている。そして、従来、知的障害のある彼らが地域生活をするうえで、軽視されがちである「遊ぶ・楽しむ・学ぶ」という余暇活動支援および生涯学習支援を行なうことで、「より豊かな生活を送る」ことを目指している。その具体的な実践の場として、大学におけるオープンカレッジを開催し、障害のない者との交流の楽しさや学びを継続的に保障するものである。 | ||
| 「ユースワーカー」の養成・研修プログラムの開発に関する実践的研究 | 宮﨑 隆志 北海道大学大学院教育学研究科教授 |
110 |
| 本研究は、若者の自立支援にあたる専門的職員（以下、ユースワーカー：ＹＷと略記）を養成するための教育プログラムを開発することを目的とする。そのために、【1】現代日本の若者支援実践において求められる専門的力量の解明、【2】国内外の既存の職員研修（養成）プログラムの改善課題の検討、【3】実験的養成プログラムの開発、【4】試行による実効性の検証と汎用性のある養成プログラムの提起、を行う。 本研究の成果としての養成プログラムは、北海道大学において実施するほかに、全国各地区での実施のために無償で提供する。 | ||
| 青少年のボランタリズム涵養のためのボランティア教育プログラムの開発と評価に関する研究 | 立石 宏昭 広島文教女子大学人間科学部助教授 |
70 |
| １）福祉系四年制大学で福祉専門職養成教育を受けている学生のボランティア活動に対する意識を調査し比較検討する。学生が専門知識や技術を蓄積していくにしたがって、ボランティア活動への意識や自らの行動がどのように変容したかを明らかにする。 ２）カリキュラムにボランティア活動関連科目を導入している福祉系四年制大学を対象に質問紙による現状分析を行い、課題を明確にする。分析の視点は【1】教材、【2】形態、【3】実際に活動を行う場合の実施方法、【4】評価方法、である。 |
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| 教員志望の大学生の学びのコミュニティ形成の支援に関する研究 －大学を利用した教育的地域貢献活動の実践と評価－ |
石井 眞治 広島大学大学院教育学研究科教授 |
100 |
| 本研究は，主として初等教育教員を志望する大学生に対して，教員養成課程における授業実践を通して学びの環境や学びのコミュニティの形成を支援するための具体的な教育プログラムの提供を目指す。本研究は，2年間の継続研究において，初等教育教員を志望する学生の学びの環境や学びのコミュニティ形成を縦断的に捉え，総合的・具体的な教育プログラムの提供を目指す点において独創的である。また，共同研究者に広島県および広島市教育委員会の教員が参画することにより，本研究の成果に関して，広範囲かつ多角的な評価，検証を行うことが可能となる。本研究は，平成20年度より設置予定である「地域連携教育実践Ⅰ・Ⅱ」の準備として位置づけられる。すなわち，本研究の成果は，平成20年度以降の広島大学の初等教育教員養成課程のカリキュラム編成に対して貢献する点において意義がある。 | ||
| 青少年を対象としたボランティア学習プログラムの開発 ～障害児支援活動に着目して～ |
藤田 久美 山口県立大学社会福祉学部助教授 |
60 |
| 本研究では、青少年（ここでは、大学生・高校生対象とする）への福祉教育・ボランティア学習の推進について実践を基にした研究を行いたいと考えている。高校生・大学生が障害児とかかわるボランティア活動に参画することでの意識や内面的な変化について検証し、青少年のボランティア学習支援についての検討及び障害（児）理解教育の内容やあり方について検討することを目的とする。地域を基盤とし、大学や学校、地域の関係機関・施設が連携・融合し実施することができる福祉教育・ボランティア学習を推進するためのモデル案を提示したい。 | ||
| 合 計 6件 | 500 | |
