助成実績

青少年健全教育関係 研究助成

第33回(2017年度)マツダ研究助成一覧 −青少年健全育成関係−new

研 究 題 目 および 研 究 概 要 研 究 代 表 者
(*役職は応募時)
助成金額
(万円)
放射線教育を中心とした総合的理科教育教材の創出
秋吉 優史 
大阪府立大学
大学院工学研究科准教授
50
 学習指導要領の改訂に伴い、全国の学校教育現場において放射線教育を適切に実施することが喫緊の課題となっている。学習指導要領で求められる内容を満たし、放射線の本質について直感的に、的確に理解することが出来、教員への負担が少なく、放射線以外の分野とも関連した発展的学習も可能とするコンテンツを実現するためには、ハードウェア、ソフトウェア共に教育現場の実情に即した開発が必要である。特に、大学の放射線に関する専門家は学校教育現場について現状の把握が出来ていないため、両者の連携によるソフトウェア開発を行う。
青少年がつくる「ふるさとのまつり」伝統芸能継承活動と地域文化創造 −地域にくらす子ども・若者組織の「学びのプロセス」に関する研究−
池水 聖子
一般財団法人鹿児島県青年会館
青年問題研究所事務局長
45
 本研究は、鹿児島県の青少年組織の実態の基礎調査をもとに、過疎化が進み地域の担い手育成が急務である中山間地域において、主に伝統芸能継承について青少年組織がどのように関わっているか実態調査を行う。現在、いくつかの青少年組織が伝統芸能に関わっている大隅地域を中心に、2年間で、地域文化創造の取り組みを実践する。青少年組織との協働作業でのワークショップ等を実施しながら、舞台創造、「ふるさとのまつり」を実施する。これらの基礎調査と実践活動から地域文化継承活動への関わりと青少年育成との有効性、地域コミュニティの再生の可能性について明らかにするものである。
東日本大震災後の被災地における子どもの心身状態に関する研究
柴田 理瑛
東北福祉大学
総合福祉学部助教
85
 東日本大震災の被災地では、子どもの発達段階にそぐわない言動や暴力的な事例が依然として存在する。これは、大規模災害が中長期に渡って子どもの精神的健康や発達に影響することを示唆している。これまで申請者らは、被災地の保育所等への訪問を通じて、長期的に心理支援を必要とする子どもが存在することを国内外に発信してきた。しかしながら、これらの問題は一般にはほとんど認識されていない。震災から6年が経過し、義務教育までは各自治体等が主導して心のケアを行ったようである。一方、高校生以上になるとこうした機会は格段に乏しい現状にある。発達段階に応じた子どもの心の支援を進める上で、まずは発達段階ごとの支援の現状や課題を整理する必要があるだろう。本研究では、大規模災害後の子どもの心身状態を把握するために、0〜22歳までの子どもを教育および支援する教職員などの専門家を対象とした調査を行う。
幼少期における動くおもちゃものづくり・遊び・学びによる自己肯定感の育成
松永 泰弘
静岡大学
教育学部教授
70
 本研究で取り扱う開発教材は、不思議や驚きをともなう独創的な科学技術ものづくり教材であり、その材料のほとんどは木材であるが、機能性材料である形状記憶合金を使用する教材も含まれ、産業界の技術革新の一端に触れ、技術者と同じような創意工夫・試行錯誤をともなう経験が可能である。本研究では、これまでの研究を発展させ、新学習指導要領、科学技術基本計画、STEM、ESD教育の実施を促進するための研究を行う。子どもたちは、実験から得られる科学的データを設計に生かす探究を行い、試行錯誤によるものづくりを経験する。関心意欲の原動力は、内発的動機づけに変容する興味発達の4段階理論(Showers-of-Emotion Theory)に基づく、教材の持つ不思議さや驚きであり、熱中する子どもたちの姿が出現する。授業実践におけるものづくり・探究活動・研究活動を通して、子どもの変容を明らかにする。
被災した障害児とその家族の支援ボランティアの養成のためのプログラム開発の研究
肥後 祥治
鹿児島大学
教育学部教授
80
 大規模自然災害時の障害のある子どもとその家族の支援に関わるボランティアの養成の在り方ついて取れ組まれた研究は少なく、ほとんど知見も蓄積されていない。しかし、災害弱者である障害者とその家族の支援の問題は、自然災害から逃れられない我が国においては、減災の視点から重要となる。本研究は「被災した障害児とその家族の支援ボランティアの養成のためのプログラム」を作り上げることを目的とした、被災地の現地調査とプログラムの構成と実施とその評価からなる実践研究である。
特別な配慮を要する子どもに対する周囲の児童生徒の受容度の実態調査と受容度を高める教育プログラムの開発
遠藤 野ゆり
法政大学
キャリアデザイン学部学部准教授
70
 発達障がいがある、外国にルーツがあるなど、特別な配慮を要する子どもたちを、他の子どもたちはどう理解をしているのだろうか。多様性に関する理解が深まることによって、子どもたちの受容度はどのように変わるだろうか。本研究では、特別な配慮を要し支援を受ける子どもたちをめぐる、通常学級に在籍する定型発達、マジョリティの子どもたちの理解度に焦点をあて、現状に関する実態調査と、多様性に関する教育の実施をとおして、共生社会の実現に向けた現状、課題、方法を明らかにする。
合 計 6件 400

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